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会社沿革
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昭和17年 8 月 |
三林喜十郎、森忠工場にて鉄工業を始める。 |
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昭和21年10月 |
中部工業所を設立し、戸車の製造販売を開始。 |
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昭和24年 4 月 |
中部工機株式会社に組織変更し、家庭金物製品の製造販売体制を確立する。 |
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昭和44年10月 |
建築設備器材の製品開発と販売を開始し、建設業界に進出する。 |
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昭和46年 6 月 |
三林喜彦が社長に就任する。 |
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昭和50年 9 月 |
広見ヶ丘工場新築完成。鋳造製品の増産体制と合理化を計る。 |
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昭和54年 9 月 |
建材事業部、日用品事業部の2事業部制をしき、2本柱の事業展開を計る。 |
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昭和55年 2 月 |
中部グレート工業株式会社を設立。圧接グレーチングの製造強化を計る。 |
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昭和55年 6 月 |
低周波電気誘導炉設置し、FCDの製造・販売の確立を計る。 |
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昭和55年 9 月 |
広見ヶ丘工場第2期工事完成。建築設備器材の生産設備を強化し、一貫生産体制を計る。 |
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昭和55年10月 |
TQC推進本部を設置し、全社あげての品質管理体制をしく。 |
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昭和57年11月 |
日用品事業部において調理機器の開発と販売を開始する。 |
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昭和58年 1 月 |
建材事業部において金属製造部門を作り、アルミ、ステンレスを素材として新建材商品の生産を開始する。 |
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昭和58年12月 |
海外部門を新設し、貿易拡充を図る。 |
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昭和59年 2 月 |
本社工場新築完成。本社機能の充実と日用品部門の生産設備のライン化を計る。 |
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昭和60年 5 月 |
UL、NFSの規格を取得し海外部門の充実を図る。 |
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昭和60年 6 月 |
大型鋳造ライン増設し、小物から大物まで計4ラインで、合理化を確立。 |
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昭和62年 7 月 |
広見ヶ丘工場第3期工事完成。金属部門の充実強化を計る。 |
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昭和63年 5 月 |
JIS(日本工業規格)表示許可工場の認可を受ける。 |
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昭和63年 7 月 |
業界初のカチオン電着塗装ライン、広見ヶ丘工場完成。ステンレス電解研磨ライン新設。 |
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平成 元年 7 月 |
三重県員弁郡に北勢工場第1期工事完成。中部グレート工場移転と同時に圧接機4号ラインを増設し、増産体制を図る。 |
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平成 元年10月 |
JIT生産体制に取り組み、ムダゼロに挑戦。 |
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平成 2 年 2 月 |
北勢工場自動溶接ラインの増設。 |
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平成 3 年 7 月 |
北勢工場第2期工事完成。同時に商品の屋外展示場、テニスコート完成。 |
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平成 4 年 4 月 |
天然石充填、景観グレーチング「アメニティーカバー」の販売を開始。 |
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平成 4 年 9 月 |
日用品事業部をフード機器事業部に改め、外食産業における省力化機器開発の強化を図る。 |
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平成 4 年10月 |
アメニティーツリーフレンドが「Gマーク」を受賞。 |
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平成 5 年 3 月 |
第1回、第2回私募債(4億円)発行。 |
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平成 5 年 8 月 |
新本社ビル完成。同時に、フード機器事業部・本社工場も広見ヶ丘工場へ移転、合理化を計る。 |
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平成 6 年 3 月 |
第3回、第4回私募債(2億円)発行。 |
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平成 6 年 9 月 |
中部グレート工業株式会社を吸収合併する。新鋭鋳造ライン(DISAMATAIC)2基導入し、計5ラインで生産の強化を図る。 |
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平成 8 年 7 月 |
日本下水道協会認定工場の許可を受ける。 |
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平成 8 年 9 月 |
北勢工場が県内初のISO14001認証取得。三重県下の企業として第1号の取得となる。 |
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平成 8 年10月 |
株式会社 中部コーポレーションに社名変更。設立50周年 |
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平成 9 年 3 月 |
資本金を120百万円に増資。 |
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平成 9 年11月 |
北勢工場の金属製建材製品生産ラインを増設。金属製建材部門の製販体制強化をはかる。 |
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平成10年 3 月 |
全事業所がISO14001認証取得。 |
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平成12年10月 |
石調グレーチングストーンカバーがGマークを受賞。 |
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平成13年 4 月 |
名古屋営業所を本社に移転し、三重営業所と併合し中部営業所に改め、受注センターを発足させる。 |
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平成13年 5 月 |
北勢工場に新型圧接機を導入する。 |
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平成14年 1 月 |
マレーシアに子会社 中部マレーシアを設立。金属建材部門の工場完成。 |
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平成14年10月 |
全事業所がISO9001:2000認証取得。 |
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平成17年 7 月 |
三林義典が社長に就任する。 |
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平成17年12月 |
中国に子会社 中部テクノ(上海)商業有限公司を設立。新製品の立案・設計等研究開発機能を持った商社を発足させる。 |
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平成21年4月 |
子会社 ジョイテック(株)を吸収合併。 |